５月１２日に望月衣塑子氏（東京新聞社社会部記者）を講師にお迎えして、
秋田ビューホテルで「ザ・新聞記者」～進む政治の私物化と瓦解する官僚達～
をテーマに第６０回変身力研究会を開催しました。以下は研究会での講演要旨
です。
１．はじめに
秋田には初めて来ました。私の天敵と言われている菅官房長官の故郷という
ことで、縁を感じながら足を踏み入れました。私が所属する東京新聞は、関東
の一都六県をエリアとするブロック紙で、名古屋の中日新聞社が親会社になっております。
新聞記者は地方の支局2～3カ所を回ってから本社社会部勤務となることが多いのですが、私の場合は3年間千葉、横浜支局で勤務しその間、警察の捜査二課や地方検察庁特別刑事部が扱う、政治家が関わる贈収賄事件に興味を持つようになり、田中角栄元首相を逮捕した東京地検特捜部を担当したいと希望を出していたところ、４年目に希望が叶って本社社会部に配属されました。
２．スクープ
私が東京地検特捜部の担当になった頃に特捜部が取組んでいたのは、日本歯科医師連盟（日歯連）からの政治家へのウラ献金疑惑でした。私は関係者への夜討ち朝駆けを繰り返した結果、日歯連からウラ献金を受けた自民党所属の国会議員の実名が、金額や日付とともに20数名ほど記載されたリストを日歯連関係者から入手しました。
このリストには野中弘務元自民党幹事長への5千万円のウラ献金も記載されておりましたが、検察庁の裏金問題を調査していた自民党の追及を野中さんがモミ消してくれたということで、検事総長の指示で立件しませんでしたが、最終的には橋本派への1億円のウラ献金を立件し、橋本元首相が橋本派の会長を辞任するとか、自民党の政治資金団体である国民政治協会の大物事務局長を事情聴取するとか、自民党の中枢に切り込む捜査をしました。
このように当時の検察は、権力を監視するのは自分たちであるとの気骨があったように思いますが、最近の森本問題では詐欺罪で籠池理事長夫妻を起訴するだけで、8億円を値引きした財務省理財局関係者を立件しない大阪地検の姿勢には問題があると思います。
なおその後、日歯連が公明党所属の坂口労働大臣にもウラ献金していたということを東京新聞がスクープしたところ、同党から名誉棄損で告訴され、東京地検特捜部から厳しい事情聴取を受けることになりました。
結果としては不起訴処分になったものの、被疑者として事情聴取を受けたことは、その後の被疑者への取材について考えされられるものがありました。
特捜部担当は夜討ち朝駆けが常態化していましたので、午前1時過ぎに検事から銀座で飲んでいるから来いと呼び出されハイヤーで駆け付け、朝4時頃に解放されたのでそのまま6時に毎日ジョギングしている検事から情報を得るためにそのハイヤーを使用したことで、会社の自動車部からハイヤーの使い過ぎということで、1年半後に整理部に異動を命じられました。
整理部での仕事は各部署から送られてくる記事の価値を判断して、見出しを付け、紙面をレイアウトすることでした。異動当初は8時間椅子に座っての作業は苦痛でしたが、送られてくる記事を見ているとそれまでは頭の中は事件一色だったのですが、国際的なニュースや経済、家族の問題、教育等が詰まって始めて新聞となり、一個の商品として読者に届けられるということを学びました。
しかし整理部で1年半も過ぎるとまた現場に行きたいと血が疼いて来た頃に、私のしつこい取材を評価してくれた他社から現場に戻って来ないかと声を掛けられました。
特に日歯連問題で衝撃的なスクープを出し抜かれた読売からは熱心に誘われたので、同社の面接等もパスし最終判断する段階で父親に相談したところ、それまで進学や就職について何も言わなかったのに、長い沈黙の後「読売だけは行かないで欲しい」との回答があり、一夜悩んだ末に父親の意見に従いました。
その後解ったことですが、読売の社則では読売の記者の肩書で講演等の情報発信することは、許可されないということでしたので、移籍していれば今回のように皆様とも会う機会が無かったということになります。
その1年後に埼玉支局に異動になりますが、埼玉勤務は心身とも充実した1年半でした。印象に残っている事件としては、埼玉地検熊谷支部の國井検事が取調室で暴力団の組長に子分の組員への電話を命じ、隠し持っていた多くの拳銃の中から一丁だけ組長の自宅に持って行き、それを検察に提出したことをスクープしたことです。
その後國井検事は大阪地検に異動し、無実の厚労省村井課長を障害者郵便物特例法違反で起訴しますが、その際同僚検事が証拠を改竄していたことが暴かれる等、検察の一大不祥事を引き起こしております。
３．武器輸出問題に取組む
埼玉支局勤務から社会部に戻ってから結婚、出産という人生の大きな節目を迎え、二児出産後の育児休暇明けに経済部に異動しました。東日本大震災後の原発が大きな問題となっていましたが、子育てとの両立が難しくイライラしていた時期に、部長から日々の取材にこだわらずに調査報道に腰を据えて取り組めばいいのではとのアドバイスを頂きました。
第二次安倍内閣は平成26年4月に「武器輸出三原則」を撤廃し、「防衛装備移転三原則」を閣議決定しました。それまでは武器輸出に慎重な姿勢で取組んできたのに、武器の輸出入を実質的に解禁したのです。
戦前、戦争に突き進む政策を新聞が止められなかったとの反省のもとに、東京新聞も政府の政策を監視してきましたが、武器輸出は日本の平和国家として進んできた道を覆すものであると考えて取り組むことにしました。
しかし、取材は困難を極めました。日本最大の防衛産業メーカーである三菱重工の取引先に出掛けた時に、「望月記者の取材には答えなくていいとの連絡が三菱からあったので申し訳ない」と取材拒否されました。
防衛省の記者クラブに入ったので、幹部に挨拶に行ったら延々と1時間防衛の重要性について説教されたこともありました。
それでも取材を続けていくと武器製造には関わりたくないと話す経営者もおりました。死の商人と呼ばれたくないということと、武器の機密漏洩に関する
規則を守るのが大変だということでした。
大型の輸出商談としては親日家だったオーストラリアのアボット首相からそうりゅう型潜水艦の共同開発の申出があり、積極的に対応していましたが、同国に中国人が毎年45万人も移民している現実を知り、移民を通じて機密情報が中国に漏洩することを懸念して中止となりました。
なお、三菱重工や川崎重工の防衛需要への依存度は現状15%以下ですが、アメリカのロッキード社のように防衛需要が60%以上の企業もあるので、将来的には日本の企業も防需依存がこれ以上多くならないように監視してゆくことが大事だと考えております。
- 森友学園問題
昨年の2月9日付け朝日新聞の「森友学園に大阪の国有地売却 価格非公表 近隣の１割か」のスクープで、森友問題に籠池夫妻の強烈な個性と相まって火が付きました。
当初、中日・東京新聞グループは関西地域の問題と捉えて、積極的ではなかったのですが、安倍昭恵夫人が学園で講演している動画が毎日のようにテレビで放映されたことから、財務省が絡む汚職問題に波及していく可能性があると考え、編集局長に直訴してこの問題の取材チームに加えて頂きました。
なお当時の萩生田官房副長官がマスコミ各社に報道の中立性(賛成、反対意見を半々で報道)を確保するようにとの文書を配布したことが、この問題に対する報道姿勢に影響を与えたことは否めないと思われます。
しかしテレビ東京だけが萩生田文書に忖度することなく、昭恵夫人が森友学園の瑞穂の国記念小学院の名誉校長に就任していたこと等を報道し、高視聴率を挙げたことから、各社も競って報道するようになりました。
加えて籠池夫妻のパフォーマンスがワイドショー向きだったことも影響していると思いますが。
このような事態に対応するように篭池夫妻が昨年9月に逮捕されてから釈放されていないのは、検察が安倍首相に忖度しているのではと疑わざるを得ません。
また、昨年12月に提出された会計検査院の報告書には、8億円余の値引きについて30%～70%程度根拠が不十分であると記載しております。
財政法では国有財産は出来るだけ適正価格で売却することとしておりますが、本件については特例を連発しております。売却を前提とした土地の貸付、売却代金の延納やローンの分割払い、売却価格を提示していないこと等です。
以上のとおり国政を揺るがす大問題に発展した森友問題をスクープした朝日新聞の記事は、今年の新聞協会賞ではないかと予想しております。
その後国会に提出した森友学園への土地売却に関する公文書が改竄されていたことが判明しました。行政の最強組織である財務省が公文書を改竄して国権の最高機関である国会に提出していたということは、民主主義の根幹に関わる問題です。
- 瓦解する官僚
この問題で参考人として出席した当時の佐川理財局長は、交渉記録、政治家の関与、価格交渉は一切ありませんと明言しましたが、官僚の国会答弁は記憶にありませんとか曖昧なものが多いのに、この答弁は奇異に感じました。
この答弁の基になったのが安倍首相の「私や妻がこの問題に関与していたら首相のみならず議員も辞職する」との国会答弁であったからと言われております。
その後佐川氏は証人として国会に招致されましたが、その際には「刑事訴追の恐れがあるのでお答え出来ません」を連発し、事実上証言を拒否しましたが、首相、首相夫人、官房長官等官邸からの関与は一切ありませんと断言しました。
福田財務次官のセクハラ問題も前代未聞の事件でした。録音があるのにその事実をなかなか認めなかったこと、下村元文科大臣の「週刊誌に記事を売ったことは嵌められたようなもので犯罪ではないか」との発言、麻生財務大臣の「
次官の音声を流すなら告発した女性の音声も流したほうが良いのではないか」と女性の二次被害を助長するような発言には呆れてしまいました。
首相及び官房長官が麻生大臣の発言を制御出来ないのは、首相の三選支持を得たいためとも言われております。
昨年５月に朝日新聞が当時内閣府国家戦略特区担当であった藤原審議官が、加計学園獣医学部の認可は総理のご意向であるとの文科省宛て文書の存在を報道しましたが、この報道に菅官房長官は怪文書と一蹴しました。
その１カ月後に共謀罪法案が参議院で強硬採決されますが、総理は共謀罪法案審議中に総理の腹心の友と言われる加計孝太郎氏との関係を質疑されるのを嫌がったため急いだとも言われております。
国会閉会後に菅さんが怪文書と一蹴した文書が文科省に存在していたことが明らかになりますが、菅さんは怪文書との発言を撤回しませんでした。
文書のなかには萩生田官房副長官の指示で、藤原審議官が獣医学部新設の3要件として新たに付け加えられていたものがありましたが、その要件の一つが広域的に存在しない地域に限るということでしたので、それまで新設を計画していた京都産業大学が合致しないことになり、加計学園だけが要件を満たすことになりました。
この件に関して萩生田副長官に問合せたところ、同人から藤原審議官には指示していないとの回答がFAXであり、山本地方創生大臣が記者会見で私が指示しましたと明言しました。ちなみに萩生田副長官は衆議院選挙落選中に加計学園が経営する千葉科学大学の客員教授に就任しており、その間月10万円の手当を支給されていました。
また、前川前文部次官の会見で明らかになった泉首相補佐官は、獣医学部の新設に抵抗していた農水省や文部省の幹部を呼びつけて早期の認可を指示していたようです。泉補佐官の主な任務は原発や新幹線のインフラ輸出ですが、武器輸出や加計学園問題にもその推進役としての役割を果たしていたようです。
6. 前川前文科事務次官
読売新聞が昨年の5月22日に「前川前次官 出会い系バー通い 文科省在職中、平日夜」と社会面で報じましたが、その直後に朝日新聞、週刊文春に同氏とのインタビュー記事が掲載され、同日に同氏の記者会見が行われました。
前川氏は記者会見で「萩生田副官房長官が指示し藤原審議官の意向を記載した文書を文科省在職中に見たし、共有された文書なのでちゃんと調べれば出てくると述べると共に、獣医学部新設は十分な根拠が無いとし、文科省は公正と公平を貫いて欲しい」と話しました。
出会い系バー通いについては「女性の貧困の実態を調査するためだった」と話しましたが、私としてはちょっと無理があるのかなと思い、後日インタビューすることにしました。
読売新聞が前川氏の口封じのためにこのような報道をしたとしたら、マスメディアとしてやってはいけないことを、一歩踏み越えてしまったとショックを受けました。
戦前、政府の間違った戦時状況を国民に知らせ続けたことを反省し、仮にそういう事態が発生した場合にはどのように権力と対峙していけばよいのかを考えさせられました。
前川氏へのインタビューでは「文科省に入ったのは戸籍のない子や貧困家庭の子供達に充分な教育を与えるためには何ができるかを考えるためであり、民放のドキュメンタリー番組で、出会い系バーでお客と会話をするだけで数千円をもらう高校生ぐらいの女性の存在を知り、今の教育行政でも取り残されている子達がいるので、何が問題なのかを探るためだった」とのことでした。
「女性のほとんどは数学に躓いて高校を中退していたので、高校での数学の必修を外したらどうかと文科省で提案したが聞いてもらえなかった」と話しておりました。
なお、前川氏に安部政治について聞いたところ「首相の最終目的は9条の撤廃を含めた憲法改正だと思うが、第一次内閣で教育基本法を改正した頃からその政治姿勢に危惧を感じていた」と話しておりました。
- 首相、官房長官の記者会見
官邸での首相の記者会見が物凄く減っております。民主党政権時は年間26回行っていましたが、昨年の安倍首相の会見は4回でした。
官房長官記者会見は平日午前午後と2回定時会見を行っておりますが、その様子を動画で見るときっちり聞いていないことが解りました。出席する記者は主に菅番の政治部記者ですので、日頃の付き合いもあり長官が答え難いことは聞けないだろうと思ったので、記者会見に出たいと部長にお願いしたところOKが出ました。
昨年の6月6日に初めて官房長官記者会見場に足を踏み入れて「官邸は前川前事務次官等次官級の身辺調査や行動調査をしているのですか」と質問したところ「承知しておりません」との回答があったので、質問を重ねるうちに進行役から「簡潔に願います」との注意があったが、怯まずに質問を続け一人で10分以上質疑に時間を使っていました。
テレビ等でも報道されたことですのでご存知の方も多いと思いますが、元ＴＢＳワシントン支局長から性的暴行を受けた女性が、警視庁に告訴状を提出し受理され逮捕状が出たので、捜査員がアメリカから帰国する同氏を成田空港で待っていたが、上層部からの指示で逮捕が停止された案件がありました。
6月8日に2回目の記者会見に出席して前川氏の件と上記案件を計23回質問したこともあり、記者会見時間が37分と長時間に及んだことで、菅長官は会見後に定例となっていた菅番の囲み取材に応じないで、足早に去って行ったことがありました。
このためかその後当社の官邸キャップから「一人一つの質問が長いとか、一人で何度も質問することで、質問が一人一問に制限される等の懸念があるから注意して欲しいと、記者クラブの総意として伝えられた」と電話がありました。なにか釈然としなかったので、官邸番の先輩記者に電話したところ「総意はなかったことになった」とのことでした。
その後森友、加計問題や逮捕停止問題へのそれぞれの官庁の対応をしっかり調査すべきであると、記者会見で何度も菅長官に質問しましたが、「調査はしません」の答弁が繰り返されただけで進展はありませんでした。
加計学園の獣医学部新設問題が過熱していた一昨年の秋に、毎月のように安倍首相と加計孝太郎氏がゴルフや会食をしていたことが報じられています。
首相は国家戦略特区の最大の職務権限者ですから贈収賄疑惑も生じ兼ねません。首相は裸の王様になっているのではないか、首相周辺の数人の人達だけが疑惑を否定しているだけで、声には出さないけれども多くの人は首相と孝太郎氏の関係を疑惑の目で見ています。
首相とマスメディア首脳との会食も度々開催されていることが報道されていますが、首相の憲法改正試案を読売新聞が報道する等、マスメディアも首相に取り込まれているように思います。
私は今年の1月から質問が1問に制限されましたが、制限された理由も言われておりません。しかし3～4問質問している他社の方もいたので、その実態をツイッターで呟いたところ2問まで可能になりました。
また、北朝鮮対応について米軍の微妙な方針変更が見受けられたので、日本は圧力一辺倒で良いのかと質問したところ、方針変更は無いとの回答があったが、そのことが報道されると北朝鮮のスパイではないかとバッシングを受けました。
昨年の8月にNHKが加計学園獣医学部の認可保留へとのニュースを流したので各社が一斉に確認取材をし、そのことを官房長官に「認可保留になったのは内閣府での議論が不十分であったのではないか」と質問をしました。
認可保留は私が質問した日の午後に正式発表されましたが、内閣府の報道室から「未確認情報で質問することは止めてもらいたい」との苦情がきました。
北朝鮮がミサイルを発射した2回とも、安倍首相はそれまで避けていた官邸に宿泊していたので、記者会見で「首相が官邸に宿泊する翌日にミサイルが発射されると思っていいですか」と質問して、官房長官だけではなく首相も怒らせてしまったようですので、そのような苦情がきたのではないかと思っております。
- メディアの役割
メデイアの役割は権力の監視・チェックです。世界の報道自由度ランキングでは鳩山政権の11位が最高で、昨年は72位、今年は67位とＧ７の中では最下位です。
ジャーナリズムとは報じられたくないことを報じることであり、その以外のことは広報に過ぎないと私は思っております。萩生田文書が出てきて以降、萎縮していてはいられないとの動きが出てきております。
会社の意向がどうかではなく、ジャーナリストとしてどういう信念を持ってやるかだと思います。今、会社やネットフリーランスを超えた勉強会も始まっております。
先ず、自分が世の中のために何が出来るかを考え続けなければいけないと思います。五感をフルに使い、自分が権力と対峙出来る位置にいるかどうか、自分の疑念が自分の内のなかで解消できたかどうか。世界の人のためにベストになっているか、少なくともベターになっているか、自分ため、お友達のためではなく、世界の人達のためになっているかを考え続けていかなければならないと思っております。
- おわりに
最後に憲法についてお話します。今年は憲法改正の発議は見送られると言われておりますが、安倍首相が自民党総裁に三選されれば必ず憲法改正が発議されます。憲法9条を核とする現憲法が改正されないためにも、現憲法の制定を提唱したとされるGHQマッカーサー元帥の言葉を紹介致します。
「正気の沙汰とは何か。武装制限が正気の沙汰か、それこそ狂気の沙汰であるという結論は、考えに考えた末にもう出ている。世界は今一人の狂人を必要としている。自ら買って出て狂人にならない限り、世界は分割競争のアリ地獄から抜け出すことは出来ない。これは素晴らしい狂人である。世界史の扉を開く狂人である。その歴史的使命を今こそ日本が果たすのだ。」
彼のこの言葉で、国民が一人も戦争に巻き込まれることない平和国家日本が築かれた来たので、この言葉を次の世代に引き継いで行きたいと思っております。
バッシングの多いなかで私が自分に言っていることがあります。「あなたのしていることのほとんどは無意味である。でもそうしなければならないことがある、それをするのは世界を変えることでは無く、世界によって自分自身が変えられないためである」
以 上
（文責：秋田人変身力会議事務局長 永井 健）